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★最近30年間のアメリカの健康事情★ |
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今では世界最先端とされるアメリカの医療ですが、過去にはガンや心臓病などの患者が年々増加し1970年代半ば頃には政府内に医療費負担の増加に危機感が生じていました。 |
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マクガバンレポート |
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1977年国民栄養問題特別委員会が設置され、全世界から選ばれた医学・栄養学者により「食事(栄養)と健康・慢性疾患の関係」について、数千万ドルの国費を投入し世界的な規模で7年間の調査・研究が行なわれました。
そして委員長の名前をとってマクガバンレポートと呼ばれる5000ページに及ぶ報告書がつくられました。
その内容は
@ガン、心臓病、脳梗塞などの患者数の増加原因は間違った食生活にある。
A治療方法が余りにも栄養療法を軽視し過ぎており医薬品や手術に頼りすぎている。
というものでした。
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サプリメントに関する法律の制定 |
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この報告書がまとめられた頃と前後してアメリカ国内に栄養療法、ビタミンブームが起こりました。
当時は日本の薬事法のようにビタミンの効能、効果、摂取方法などの表現に規制があったために消費者はガイド本などを頼りに自己選択をしていた時代です。
1990年代の初め頃に健康補助食品利用者が米国民の50%を超え消費者運動が起こりました。
★国会の議会で
@栄養の重要性に関する科学的な事実と、健康補助食品が健康増進と病気の予防に役立つ科学的な
根拠がある。
Aある種の栄養素と健康補助食品の摂取がガン、心臓病、骨粗鬆症などの慢性病の改善に関係して
いる。
という事実が認められて1994年DSHEA( Dietary Supplement Health and Education Art : 栄養補助食品・
健康・教育法 )、つまり健康補助食品、サプリメントに関する法律が制定されました。
これによって、サプリメントは「ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸などの栄養成分を1種類以上含む栄養補給
のための製品」と定義されました。
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サプリメントに関する情報開示 |
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それ以降はメーカーからビタミン、サプリメントに関する効能、摂取方法などに関する情報を的確に提供できるようになりました。
世界最大とされる医学研究所NIH( 米国衛生研究所 )には「栄養補助食品室」が設置され、民間の科学研究のバックアップを行って、政府機関としてラベル・コミッションが設置されメーカーと消費者の間の情報提供の橋渡しをしています。
現在はFDA( 米食品医薬品局 )の規制が大幅に緩和され消費者は商品選択、使用方法などに関する的確な情報が得られるようになりました。
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あとがき
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日本ではサプリメントは食品で、アメリカのようにサプリメントの一般使用を奨励する本来の意味のサプリメントに関する法律がありません。
現状アメリカの11年以上前の状況と同様の"製品ラベルに情報が表示できるのは医薬品である"という規制、日本では医薬品に関するの法律・薬事法の規制で情報公開は規制されています。数年前はビタミン剤ですらそうでした。
現状日本ではサプリメントは食品ですから、メーカーは都合の悪い情報を隠せる環境にあります。
消費者が目耳にするのは"企業広告"ばかり、この状況では消費者が本当に必要な情報は得られません。
アメリカ、ヨーロッパ製品の全てが日本より上だとは言えませんが、少なくとも欧米企業は真っ当な競争をしていると思った方がよさそうです。
環境汚染、大量生産されている加工食品と化学薬品、医薬品漬けに牛耳られている現代社会に生きる日本人も、サプリメントの情報開示によって自らの判断で自分の食生活、健康管理をする時代になっているのではないでしょうか。
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